REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)  By  cover art

REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)

By: 日本経済新聞社 マネーのまなび
  • Summary

  • 誰もが知っておきたいお金の知識について、アメリカ在住経験を持つタレントのREINAさんが、日経電子版マネーのまなびの専門家たちに教わりながらリスナーと一緒に学んでいく。NISA、iDeCo、税金、公的年金、保険から株式投資までの幅広い内容を分かりやすく解説。ある年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合う「Playback〜思い出のあの年」のコーナーも必聴。
    日本経済新聞社 マネーのまなび
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Episodes
  • 「暦年贈与」の制度が変更に 相続時精算課税の活用で対応も
    Apr 17 2024

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の岸田幸子です。

    今回のテーマは「相続の最新事情と制度改正」です。相続は人生で何度も経験するものではないため、自分事として捉えにくいという人は多いのではないでしょうか。いざ相続が発生した時に慌てたり、余計な税金を取られたりしないよう、事前の準備が肝心です。

    相続税の節税策として、これまで多くの人に使われてきたのが「暦年贈与」です。1年に110万円までの贈与であれば、基礎控除の範囲内で贈与税が非課税になります。生前に子や孫に財産を渡すことで遺産を減らせば、相続税も節税できます。ただ、この暦年贈与の制度が2024年から変わり、使い勝手が悪くなってしまいました。今後は「相続時精算課税制度」を活用するのが対策となりますが、この制度にも使う上での注意点があります。番組では、財産を渡す相手ごとの最善策について紹介しました。

    番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は2008年を取り上げました。この年はアメリカでサブプライムローン(低所得者向けの住宅ローン)が焦げ付いたことなどから投資銀行のリーマン・ブラザーズが経営破綻し、連鎖的に世界金融危機が発生した年でした。

    REINAさんは当時、アメリカの大学に通っていたそうで、「大きなニュースが毎日発生し、パニック状態だったのを鮮明に覚えている」と振り返っていました。岸田はこの年は入社3年目で、名古屋支社で愛知県警の捜査1課を担当していました。事件記者の一日について話したところ、かなり体力勝負な仕事内容にREINAさんも驚いた様子でした。

    なお今回の相続や贈与について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

    ■相続税、課税割合1割に迫る 対象は土地から現預金へ

    ■相続税対策、24年に改正 「精算課税」に新非課税枠

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  • 「不動産の登記」って何? 4月から相続登記が義務化
    Apr 10 2024

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸です。

    今回のテーマは「不動産の登記」です。この4月からは相続登記が義務化されました。不動産を持っていない人には「登記」という制度はなじみが薄いと思います。ただ将来、親から不動産を相続する可能性がある、という人は意外と多いかもしれません。この手続きは専門家である司法書士に依頼する人が多いのですが、場合によっては自分で申請することもできます。

    不動産の登記は、家を買ったり売ったりする時などに、その不動産が誰のものかを明確にし、法的な根拠を持たせるための手続きです。登記によって不動産の所有者が決まり、所有者は自由に不動産の利用や売却ができるようになります。

    相続が発生したときも、不動産の所有者が変わるため登記をすることになります。相続登記は今年4月1日以降は、相続の発生を知った日から3年以内にする必要があります。引っ越しなどで不動産の所有者の住所が変わった場合も、2026年4月から2年以内の登記が義務化されます。こちらの住所変更の登記は相続に比べると比較的簡単です。そこで番組では、宮田が実際に自分の所有する不動産の住所変更登記をした際の経験談をご紹介しました。

    番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は、今回は1985年です。この年は日本だけでなく世界経済に大きな影響を及ぼした「プラザ合意」が9月にあり、合意前に1ドル=240円程度だった為替相場は1日で20円も円高になるなど、急激な円高・ドル安が進みました。そして日本は「バブル経済」の時代へとまっしぐらに進んでいきます。宮田はこの年、理想に燃えて大学に入学したはずでしたが、「実際には大学4年間、ほとんど勉強しなかった」と白状します。REINAさんは「えっ、意外。宮田さんってまじめそうな印象なのに」と、ちょっと驚いた様子でした。

    なお今回の不動産の相続や住所変更時の登記について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

    ■相続不動産、登記変更忘れず 4月義務化で過料10万円も

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  • 新社会人は「先取り貯蓄」でお金を確実にためよう
    Apr 3 2024

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は動画「マッスルマネー」でもおなじみ、日本経済新聞の露口一郎です。

    今回のテーマは「新社会人とお金」です。4月から新社会人になった人は多いでしょう。期待に胸を膨らませる一方、不安を感じている人もいるのではないでしょうか。社会人の第一歩は何といっても経済的な自立です。そこで若い世代が知っておくべき貯蓄と運用のポイントについて学びましょう。

    通常、社会人になると学生時代より収入は増えます。ただし、漫然と使っていてはお金はたまりません。人が一生に使うお金はおよそ3億円といわれます。将来必要になるのが分かっている人生の3大資金(住宅資金、教育資金、老後資金)についても、若いうちから備えておいて損はありません。

    では、お金を確実にためるにはどうすればいいのでしょうか。それは給与が振り込まれたら、あらかじめ設定した金額を天引きなどで「先取り」し、残りで生活することです。生活費を普通に使って残ったら貯蓄に充てる方法もありますが、これだと使いすぎてしまってなかなかたまりません。「節約は恥ずかしいことではなく、やって当たり前」と思う覚悟も必要です。

    ここで注意したいのは、給与から天引きする額をいくらに設定するかです。家賃や食費などの生活費を考慮に入れて設定しますが、上限まで貯蓄に回すのではなく、少し余裕をみることをお勧めします。生活費は冠婚葬祭や友達との急な旅行などで突然増えることがあるからです。REINAさんも「実は私の家でも洗濯機が壊れて、予想外の出費になりました」と話していました。

    番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は、今回は1993年です。この年はJリーグの開幕もあってサッカーが爆発的人気となり、あの「ドーハの悲劇」もこの年でした。経済は不況色が濃くなり、冷夏によるコメ不作で「平成の米騒動」も起こりました。タイ米が普通に食卓に上っていたことにREINAさんは驚いた様子。一方、露口は「今でこそお金のため方を語っているが、当時自分は入社1年目でマネーリテラシーはゼロ。もっとしっかり積み立てをして、ついでに筋肉も鍛えておけばよかった」と後悔することしきりでした。

    なお今回の「新社会人の貯蓄」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

    ■新NISAにiDeCo併用 節税効果で増やせる積立額

    ■先取り貯蓄、手取りの2割 新社会人はまず生活費3カ月分

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